忍び
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基本料金を払えば、自社同士の通話とメールが原則使い放題になる新料金プランを始めたソフトバンクモバイル。「通話料0円、メール代0円」の衝撃的な広告表示で注目を集めたが、NTTドコモとKDDI(au)は「実態はそんなに安くない」と反論。ドコモは2日から全国店頭で料金比較のチラシ配布を開始し、KDDIも販売店への営業トークの指導を徹底している。「番号ポータビリティー」(番号継続制度)が始まって1週間が過ぎたが、携帯会社選びは慎重な対応が必要になっている。(冨岡耕)
ドコモは2日に配布するチラシで「ソフトバンクの通話無料は加入者同士。日本の携帯利用者の約84%はドコモとauのユーザー」と指摘。固定電話にもかけることを考えると、「無料」を享受できる利用者が少ないことを皮肉っている。 KDDIも「ソフトバンク同士の通話が6割以上でないと(KDDIより)高くなる」と分析した。また、よく使う深夜時間帯の無料通話分は月間で合計200分までに限られ、1日あたり7分弱しか無料で話せない計算だ。ソフトバンクの孫正義社長は「通話時間の8割以上は1人の相手だけと話す。たくさん話したい人は時間帯をずらせばいい」と説明した。 一方、ソフトバンクは他社にはない特有の条件もつく。2年契約で携帯端末を割賦で購入する「新スーパーボーナス」に加入する必要がある点だ。 普及機種の場合、月々の代金をソフトバンクが補填(ほてん)し、利用者の負担はゼロになるが、契約期間中に解約すると、利用者は残額の全額を払う必要がある。端末の種類と解約時期にもよるが、7万円を超える場合もある。「端末の買い替えサイクルは1年~1年半程度。2年契約は長すぎる」と競合他社が指摘する中、ソフトバンクは10日から1年と1年半契約プランを新設するが、月々の実質負担金はより多く上乗せされる。 ドコモとauの2強がほぼ横並びの料金体系の中、巻き返しを狙って独自性を出してきたソフトバンク。「0円」を強調した広告は見直すことになったが、利用者は使い方次第で得にも損にもなる。料金プランの選択肢が広がる中、自分の生活スタイルに照らし合わせることが重要だ。
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